資産運用報告｜2026年4月の投資推移と今後の戦略

過去最高の月次リターン。好調な時こそリスクを整える

2026年4月末時点の資産運用結果をまとめます。

今月は、これまでの運用の中でも特に大きく資産が増えた月となりました。

2026年4月末時点の総資産は、

4,845,535円

前月比では、+604,358円となりました。

月次の増加率は、+14.93%です。

4月は、FANG+を中心とした米国株の大幅反発に加え、日経平均の上昇、
全世界株式の回復、が重なりました。

結果として、ポートフォリオ全体が大きく押し上げられた月だったと言えます。

ただし、今回の上昇を単純に「安心できる相場」と考えるのは危険です。

株式市場は強く反発しましたが、その一方で、原油高、円安、地政学リスク、インフレ再燃への警戒は残っています。

また、日本市場では日経平均が6万円台に到達するという大きな節目もありました。

相場は強い。
しかし、リスクが消えたわけではない。

2026年4月は、そんなことを強く感じる月となりました。

01｜市場環境——強い株式市場と残る不安

2026年4月の市場環境を一言で表すなら、

リスクオンとリスク警戒が同時に進んだ月

だったと思います。

米国株はAI関連銘柄を中心に大きく反発しました。
FANG+や半導体関連銘柄には再び資金が流入し、私のポートフォリオにも大きくプラスに働きました。

一方で、地政学リスクや原油価格の高止まり、インフレ再燃への警戒は完全には解消されていません。

株式市場だけを見ると、かなり強い相場に見えます。

しかし、原油価格や為替、金利、GOLDの動きまで含めて見ると、市場全体が完全に安心しているとは言い切れません。

つまり、4月は単純な強気相場というより、

リスクを抱えたまま、株式が大きく反発した月

だったと考えています。

---

日経平均6万円という大きな節目

4月の日本市場で特に印象的だったのは、日経平均が6万円台に到達したことです。

これは非常に大きな節目です。

日本株の上昇には、いくつかの要因があると考えています。

• 円安による輸出企業の業績押し上げ
• 海外投資家による日本株買い
• 半導体・AI関連銘柄への期待
• 米国株の割高感からの資金分散
• 企業改革や株主還元への期待

これまで日本株は、米国株と比べて出遅れている印象がありました。

しかし、円安、企業改革、半導体関連の成長期待などが重なり、日本株が改めて見直されているように感じます。

ただし、日経平均6万円という数字だけを見て、単純に楽観するのは危険です。

日本株の上昇には円安の影響も大きく、原油高や輸入コストの上昇が続けば、企業や家計への負担も大きくなります。

つまり、日経平均6万円は明るいニュースである一方で、

円安・インフレ・海外資金依存というリスクも含んだ上昇

だと考えています。

02｜4月末 ポートフォリオ実績

2026年4月末時点のポートフォリオは以下の通りです。

資産クラス	2026年3月末	2026年4月末	月次変化
FANG+	1,485,679円	1,835,629円	+349,950円
S&P500	1,052,961円	1,183,359円	+130,398円
日経平均	160,820円	185,707円	+24,887円
先進国株式	286,114円	312,298円	+26,184円
インド株式	363,489円	384,560円	+21,071円
新興国株式	142,262円	161,151円	+18,889円
全世界株式	371,971円	424,831円	+52,860円
GLDM（金ETF）	185,332円	245,590円	+60,258円
現金	0円	112,410円	+112,410円
合計	4,048,628円	4,845,535円	+796,907円

4月の総資産は、4,845,535円

となりました。

前月比では、

+604,358円（現金を除いた金額）

です。

大きく資産が増えた月でした。

---

4月の実際の投資額

2026年4月に実際に投資した金額は以下です。

投資先	投資額
FANG+	25,000円
全世界株式	10,000円
GOLD（GLDM）	45,139円
合計	80,139円

今月は、S&P500、日経平均、先進国株式、インド株式、新興国株式には追加投資できていません。

そのため、4月の資産増加は、単純に入金額によって増えたわけではありません。

実際の投資額80,139円を差し引くと、評価額の増加は概算で、

+604,358円

となります。

---

FANG+の大幅反発

今月、最も資産増加に貢献したのはFANG+です。

FANG+は、3月末の1,485,679円から、4月末には1,835,629円まで増加しました。

月間では、

+349,950円の増加です。

4月はFANG+に25,000円を追加投資しているため、追加投資分を差し引いても、概算で、

+324,950円

の評価額増加となります。

これは今月の資産増加の中でも、かなり大きな割合を占めています。

FANG+は10社集中型の指数であり、上昇する時は非常に強いです。

一方で、下落する時の影響も大きくなります。

今回の上昇はありがたい結果ですが、同時にポートフォリオ内での比率がかなり高くなってきました。

2026年4月末時点で、FANG+の比率は約37.9%です。

私にとってFANG+は、あくまでサテライト資産です。

長期的な成長には期待していますが、ポートフォリオ全体の中心に置きすぎると、相場が反転した時の影響も大きくなります。

そのため、今後はFANG+の一部利益確定も検討していきます。

---

S&P500について

S&P500は、3月末の1,052,961円から、4月末には1,183,359円となりました。

月間では、

+130,398円

の増加です。

今月はS&P500に追加投資できていないため、この増加は主に評価額の上昇によるものです。

S&P500は、私のポートフォリオの中ではコア資産の一つです。

FANG+のような集中投資ではなく、米国の幅広い大型企業に分散できる点が特徴です。

今月のように米国株全体が反発する局面では、S&P500もしっかり資産全体を押し上げてくれました。

今後も、S&P500は長期投資の中心として保有を継続していく方針です。

---

日経平均について

日経平均の投資信託は、3月末の160,820円から、4月末には185,707円となりました。

月間では、

+24,887円の増加です。

今月は日本株へ追加投資できていないため、この増加は評価額の上昇によるものです。

4月は日経平均が6万円台に到達したこともあり、日本株の強さが目立ちました。

私のポートフォリオでは、日本株の比率はまだ高くありません。

しかし、日本株は米国株とは異なる値動きをすることもあり、地域分散の観点では重要な投資先だと考えています。

今後も日本株は、分散先の一つとして積み立てを継続していきたいです。

---

GOLD（GLDM）について

4月はゴールド（GLDM）の評価額も増加しました。

GLDMは、3月末の185,332円から、4月末には245,590円となりました。

月間では、+60,258円

の増加です。

今月はGLDMを日本円で、

45,139円分スポット購入しています。

そのため、GLDMの評価額増加をそのまま「価格上昇」と見るのは正確ではありません。

追加購入分を差し引くと、価格変動による増加は概算で、

+15,119円

となります。

チャートを見ると、GLDMは1月末〜2月初旬に大きく上昇したあと、高値圏から調整し、現在は4500ドル前後で横ばいに近い動きとなっています。

つまり、現在のGOLDは「力強い上昇局面」というより、上昇後の調整局面と見た方が自然です。

GOLDを保有する意味が薄れたわけではありません。

ゴールドは、株式のように企業の利益成長を期待する資産ではありません。

しかし、

• インフレ
• 円安
• 地政学リスク
• 通貨価値の下落

に備える資産として、重要な役割があると考えています。

特に、今のように株式市場が強く反発する一方で、原油高や円安、地政学リスクが残る局面では、GOLDを一定割合保有しておく意味はあると感じています。

今後も、GOLDは守りの資産として増やしていきたいです。

ただし、短期的には調整局面にあると見ているため、一括で大きく買うのではなく、価格を見ながらスポット購入で少しずつ増やしていく方針です。

---

03｜現在のリスクマップ

4月は大きく資産が増えた月でした。

しかし、リスクが消えたわけではありません。

現在、特に意識しているリスクは以下の4つです。

---

中東情勢と原油価格

中東情勢は、引き続き大きなリスク要因です。

仮に原油価格が再び急騰すれば、世界的なインフレ圧力が高まる可能性があります。

日本はエネルギーを海外に大きく依存しているため、原油高は企業収益や家計にも影響します。

特に円安と原油高が同時に進むと、日本経済への負担は大きくなります。

---

プライベートクレジット問題

もう一つ気になるのが、プライベートクレジット市場です。

近年、銀行以外の金融機関による融資が拡大しており、金利高止まりが続く中で、信用リスクが意識されやすくなっています。

もし一部のファンドや企業で問題が表面化すれば、株式市場にも波及する可能性があります。

現時点では大きな金融危機に発展しているわけではありませんが、注意しておきたいリスクの一つです。

---

金利高止まり・インフレ再燃

原油価格や賃金、サービス価格の上昇が続けば、インフレが再燃する可能性があります。

インフレが落ち着かなければ、FRBの利下げも遅れる可能性があります。

金利が高止まりすれば、株式市場にとっては重しになります。

特にFANG+のような成長株は、金利の影響を受けやすい資産です。

---

AI期待と業態変化リスク

AI関連銘柄には、今も大きな期待が集まっています。

FANG+の上昇も、AI期待が大きな要因の一つだと思います。

一方で、AIは既存のビジネスモデルを大きく変える可能性があります。

AIによって成長する企業もあれば、逆に収益構造を壊される企業も出てくるはずです。

そのため、AI関連株だから安心というわけではありません。

今後は、AI投資が本当に利益につながるのかを確認していく必要があります。

---

04｜今後の戦略と具体的アクション

2026年5月以降は、以下の方針で運用していきます。

---

① 基本の積立方針は維持する

2026年から毎月95,000円の積立を目標としています。

ただし、4月はすべての投資信託へ予定通り積立できたわけではありません。

今月は、

• FANG+：25,000円
• 全世界株式：10,000円
• GLDM：45,139円

の投資となりました。

大切なのは、完璧に積み立てることではありません。

投資を止めずに続けること。

これを大切にしていきます。

---

② FANG+は一部利確を検討する

FANG+は4月末時点で、ポートフォリオ全体の約37.9%を占めています。

これは、私の中ではやや高い比率です。

FANG+は今後も成長が期待できる資産ですが、サテライト資産として考えるなら、比率が高くなりすぎた場合には調整が必要です。

そのため、今後は価格水準を見ながら、一部利益確定を検討します。

ただし、すべて売却するわけではありません。

AI、クラウド、半導体、ビッグテックの長期的な成長には引き続き期待しています。

そのため、積立は継続しながら、増えすぎた分だけを調整する方針です。

---

③ 現金比率を高める

4月末時点で、現金は112,410円です。

今後は、もう少し現金比率を高めたいと考えています。

現金は利益を生む資産ではありません。

しかし、相場が大きく下がった時に買い増しできる余力になります。

好調な相場の時ほど、現金を持つ意味は大きいと感じています。

相場が上がっている時にすべて投資してしまうと、次に大きく下がった時に動けません。

だからこそ、今のような上昇局面では、現金を少しずつ確保しておくことも大切だと考えています。

---

④ GOLDは調整局面を見ながらスポット購入する

4月はGLDMを45,139円分購入しました。

今後もGOLDは、ポートフォリオの守りの資産として増やしていきたいと考えています。

ただし、現在のGLDMは、チャート上では上昇後の調整局面に見えます。

そのため、短期的に大きく上がることを期待して買うというより、長期的な資産防衛の目的で少しずつ保有量を増やす方針です。

一括で大きく買うのではなく、価格を見ながらスポット購入で慎重に増やしていきます。

---

⑤ スポット買いはルールに従う

今後、大きな下落局面があればスポット買いを検討します。

ただし、感覚で買うのではなく、あくまでルールに従います。

私の基本方針は、下落時に焦って売るのではなく、事前に決めたルールに沿って買い増すことです。

相場が上がっている時は、無理に追いかけない。
相場が下がった時は、怖くてもルールに従って動く。

この形を維持していきたいと思います。

---

05｜月次利回りの推移と総括

2026年4月は、これまでの運用の中でも非常に大きなプラスとなりました。

総資産は、4,845,535円

前月比では、+604,358円

月次では、+14.93%

となりました。4月の実際の投資額は、80,139円

でした。

これは、FANG+を中心とした保有資産の上昇が大きかったことを示しています。

また、4月は単純に楽観できる月ではありませんでした。

• 日経平均6万円
• 円安
• 原油高
• 地政学リスク
• インフレ再燃リスク
• プライベートクレジット問題
• FANG+への集中リスク

こうした要素を考えると、相場の強さの裏には、まだ不安定な要素が多く残っています。

だからこそ、今後の方針は明確です。

好調な時こそ、ポートフォリオを整える。

これが2026年5月以降の基本方針です。

---