9月は株式市場が「利下げ」と「景気減速懸念」の綱引きに揺れた一ヶ月でした。
米国ではFRBが0.25％の利下げを実施し、ハイテク株中心に上昇が続く一方、雇用統計や消費者信頼感の低下が景気後退への警戒を強めています。
日本では日銀の金利据え置きと政局の動きが注目を集め、為替・金利ともに変動の大きい月となりました。
全体的にはリスク資産が底堅く推移し、私のポートフォリオもプラスで着地しました。
全資産のポートフォリオ（2025年9月末時点）
2025年9月末時点のポートフォリオは上記の通りです。（FANG+、全世界株式を除いた割合）
米国株式が全体の約5割を占め、インド・新興国・日本株・金ETFが分散をしています。
今月もインド投信を除けばすべてプラスで推移。9月は例年「下がりやすい月」と言われますが、主要指数はむしろ上昇しました。
やや過熱感はあるものの、FRBの利下げや円安の追い風もあり、株式市場はバブル的な強さを見せています。
今後は景気減速局面への移行にも備え、分散を意識したポートフォリオを維持していきます。
9月の主な出来事とマーケットへの影響
- FRBが0.25％の利下げを実施
景気減速懸念を踏まえた政策で、ハイテク株を中心に株価は上昇。ただし、株価上昇局面での利下げは異例であり、バブル警戒も強まりました。 - 経済指標の軟化
ISMサービス業指数は50.0（拡張と収縮の境界）。消費者信頼感も低下し、雇用市場の弱さが意識されました。 - 米政府機関の一時閉鎖（シャットダウン）※10月の情報
予算成立の遅れにより、雇用統計など主要データの発表遅延が懸念され、市場は一時的に神経質な展開に。 - ドル安の進行
利下げを受けてドルが軟調となり、円や金の上昇要因に。 - 日本の動き
日銀は0.5％で据え置き。自民党総裁選では高市早苗氏が有力候補に浮上。10/4には小泉氏を抑え高市早苗氏が自民党総裁として選出された。 - 株式市場全体
米国株（FANG+、S&P500）は上昇、日本株（日経平均）も連動して堅調。一方でインド株は調整局面が続くなど、地域ごとの差が見られました。
投資収益の所感
9月は投資信託に 85,000円、金ETFに 11,172円 を追加投資。合計 96,172円 の積立を実施しました。
評価額ベースでは 前月比＋161,677円 の増加となり、全体資産は順調に拡大しています。
特にFANG+と日経平均が月間6％超の上昇を見せ、ポートフォリオを大きく押し上げました。
一方で、インド株は引き続き軟調。しかし積立投資による買付単価の低下が功を奏しており、
長期的には「安く買えている」状態だと考えています。超長期視点では引き続き買っていきたいと思っています。
FANG+の投資推移と戦略
FANG+（米ハイテク大型株指数）への投資は、積立とスポット購入を併用して継続中です。
9月は指数が堅調に推移し、基準価格は 8万円を突破。
合計投資額は 1,025,006円、評価額は 1,522,767円 となっています。
銘柄入れ替え基準と今回の結果
FANG+は FAANMG（Meta・Apple・Amazon・Netflix・Microsoft・Google） を固定採用し、
残り4銘柄を以下の4指標で選定します：
- 時価総額（35％）
- 1日平均売買高（35％）
- PSR＝株価売上高倍率（15％）
- 売上高成長率（15％）
これらの加重平均でランキングを算出し、上位10位以内を維持すれば継続採用となります
2025年9月の定期リバランスでは、既存構成銘柄がすべて10位以内にとどまったため、入れ替えは行われませんでした。
パランティアやアップラビンなど新興企業の順位上昇はあったものの、上位を崩すには至らなかったことが要因です。個人的には「クラウドストライク」から「パランティア」への入れ替えを期待していました。
このルールは2022年以降の算出方法変更により透明性が高まっており、
「米国籍・高成長テック企業10社」に等分投資するシンプルな仕組みが特徴です。
米国経済の今後と見通し
今回の米国の利下げは、景気の減速と雇用鈍化を背景にした「リスク管理的利下げ」と考えています。
FRBは株高局面でもあえて金利を引き下げ、急激な景気悪化を防ぐ予防的措置を取った格好です。
物価は高止まりながらも基調的インフレは落ち着き始めており、
「インフレ抑制」と「雇用維持」の両立を目指す慎重な一手といえます。
より詳しい内容は別記事へ
探偵パンダの相場推理ノート 「FRBの“予防的利下げ”は守りの一手か？
まとめ
9月は利下げという追い風のもと、全体的にリスク資産が上昇しました。
ただし米国経済は減速の兆しも見られ、年末以降は一段の調整リスクにも注意が必要です。
インド株や金ETFなど、異なる値動きを持つ資産を組み合わせることで、引き続き安定した成長を目指します。
過去の運用報告記事はこちらからご覧いただけます。過去の運用報告記事はこちらからご覧いただけます。
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